DIGIDAY掲載｜Amazon広告を、認知から購買までの接点として考える

2019年、DIGIDAY日本版にインタビューが掲載されました

2019年2月1日、DIGIDAY日本版に、当社CEO・若松武志へのインタビューが掲載されました。執筆は村上莞氏。記事は、当時の日本におけるAmazon広告の認識と、購買促進に加えてブランド認知にも活用する動きを取り上げています。掲載記事を読む：DIGIDAY日本版

記事中で若松は、Amazonについて「認知のための広告媒体として認識されはじめている」と述べています。これは2019年の取材時の発言です。当時の広告商品・市場認識・事例を、そのまま現在の提供条件や一般的な効果として扱うことはできません。発言の出典：同インタビュー

現在の5 co.が、ここから考えること

以下は、インタビューの続きやDIGIDAYの見解ではなく、現在の当社の考え方です。

広告を認知と購買の両方に関わる接点として捉えるなら、広告レポートの数字と、実際の売場の状態を一緒に確かめる必要があります。知ってもらえても在庫がなければ買えず、商品にたどり着いても比較材料が足りなければ判断できません。私たちは、広告の到達先で何が起きたかまでを問いに含めます。

ここで確認したいのは、次の3点です。

確かめたいこと	読む数字・条件	判断するときの注意
買い物客との接点があるか	広告の表示・接触と検索結果での見つかり方	自然検索の位置と広告枠を混同しない
比較し、購入できるか	商品情報・価格・在庫・配送の条件	広告の到達だけで購入を説明しない
何が成果につながったか	売上の定義・期間・対象チャネル・広告への貢献配分	広告経由売上と因果的な純増を分ける

この表は当社の点検項目で、第三者による効果検証の結果ではありません。詳しくはデジタルシェルフの記事もご覧ください。

現在の判断に必要なこと

5 co.が重視するのは、何を対象に、どの期間で、何と比べるかを決めることです。広告と売場を同じ問いで読みながら、確かめられた範囲で次の判断をする。その姿勢を、現在の仕事にもつなげていきます。

本稿の初回公開日：2026年11月3日。原記事の掲載日：2019年2月1日。原記事の写真・図版は使用していません。